AIエージェントの想定外動作、約半数の組織が経験
セキュリティ関連@IT
AIエージェントAPIセキュリティMCPSalt Security調査
APIセキュリティのSalt Securityの調査で、回答した380社超のうち49.8%が、過去1年にAIエージェントが誰も意図・許可していない行動を取ったことを確認または疑ったと答えた。一方で異常な振る舞いを自動停止できる組織は17.5%、全エージェントの行動を一貫して追跡できる組織は12.5%にとどまる。@ITが11月13日に報じた。
何が発表されたか
- Salt Securityの調査レポート「The State of Agentic AI and API Security 2H 2026」をもとにした記事。380社超のセキュリティ・技術専門家が回答している。
- 回答者の86.4%が自組織で少なくとも1つのAIエージェントを稼働させており、半数超は10以上を動かしている。
- 49.8%が、過去1年にAIエージェントが誰も意図・許可していない行動(外部APIの呼び出し、データの変更など)を取ったことを確認した、または疑っていると回答した。
- 予期しない振る舞いをするエージェントを自動停止できる組織は17.5%にとどまり、多くは手動介入やアプリケーションのオフライン化が必要だという。
- 全エージェントの行動を一貫して追跡できる組織は12.5%。MCPサーバについては32.9%が、許可されていない・IT部門が把握していない・設定に誤りのあるサーバを発見したと答えた。
開発者への影響
- エージェントを業務に組み込む案件では、動くことより先に「止められること」「追えること」を設計に入れる必要がある。具体的には外部API呼び出しの許可リスト、書き込み系ツールの承認フロー、実行ログの一元保存の3点。
- MCPサーバの野良運用は自分の環境でも起こりやすい。クライアント環境に入れる場合は、どのサーバをどの権限で動かしているかを一覧化し、不要なものは落としておく。
- 小規模案件でも、エージェントに渡すAPIキーは最小権限の専用キーを発行し、いつでも失効できる状態にしておくのが現実的な落としどころ。
補足
- @ITの報道に基づく二次情報で、Salt Securityのレポート本体(2026年10月13日・米国時間公開)は未確認。公式発表は未確認。
